新規事業に自社の強みを活かすには、どのようなポイントを押さえればよいのでしょうか。このページでは、自社の強みを活かした新規事業展開のポイントを5つご紹介します。
まずは、自社の強みを改めて確認しましょう。核となる強みがあれば、間違いなく新規事業の展開において、武器になるといえます。強みには、技術力だけではなく、高い組織力も含まれます。当然、これらのように突き抜けた強みでなくても、新規事業の展開に活かすことは可能。
強みは、すでに把握している顕在的なものと、まだ把握できていない潜在的なものの大きく2つに分けられます。自社の潜在的な強みを見つけるためには、「なぜなぜ分析」などの自己分析ツールが応用できるでしょう。「なぜなぜ分析」とは、とある事象について「なぜそうなったのか」を繰り返すもので、本来は発生した問題の原因を探るための手法です。
強みを探る際は、現在自社ができていることについて「なぜできたのか」を問い続けます。また、自社で働くメンバーや外部の支援者から意見をもらうこともおすすめです。部署や役職ごとに異なる強みが聞けるでしょう。第三者の専門家による客観的な意見を通して、新たな気づきを得られる可能性もあります。
新規事業でターゲットとする顧客について考えていきます。自社の強みを活かすためにも、顧客像は具体的に掴むべきです。年齢、性別、職業、年収、ライフスタイル、趣味、特技、生い立ち、価値観など、細かくリアルに想定する必要があります。
ターゲットは、どのような商品・サービスを求めており、どのような強みのある企業に興味を持つのか。また、実際のデータとして、その市場において顧客がどの商品・サービスを利用しているのか、抱えている課題にどの程度のストレスを感じていて現在どう対処しているのか。これらに対して、自社はどのような強みをもって応えられるのかを考えます。
なお、市場調査の方法としては、インターネット調査やグループインタビューなどが代表的です。
新規事業を展開したい市場の競合他社を調査します。既存事業の分野とは大きく異なる市場を新たに開拓するのであれば、さらに入念なリサーチが必要です。市場調査で競合他社の強みと弱みを把握したら、自社の強みと照らし合わせていきます。競合他社に共通する弱みに対して、それをカバーできる強みが自社になければ、差別化を図ることができず、その市場での競争は難しくなります。
なお、競合他社についての調査としては、データを収集して分析する方法が一般的です。他の方法として、顧客の視点に立って、実際に競合他社の商品・サービスを利用し比べてみる方法もあります。これによって、自社の商品・サービスの強みや、さらに強化すべき点が見えてきます。
事業に関連のある流行は当然のことながら、SNSの普及した現代においては社会の流行を知ることも、自社の強みを活かす上で外せないポイント。そこに課題やニーズ、つまりビジネスチャンスが隠れていることもあるためです。さらに情報発信の点でも、流行を知っておくメリットがあるでしょう。
自社の商品・サービスの良さをただ発信するだけでは、広大なインターネットの海に埋もれてしまい、顧客に情報が届かないことも多々あります。しかし、流行を取り入れた発信を意識することで、人の目に触れる回数が増え、それが親和性のある内容であればさらに顧客に届きやすくなるのです。流行は、効率的に自社の強みを宣伝するチャンスになります。
強みがあっても、環境が整っていなければ、その本領を発揮することはできません。環境づくりの一歩目としては、強みを活かすために自社に必要なものを把握すること。これは自社で用意するのか、外部リソースを活用するのか、検討しながら整えます。
また、社内の雰囲気やマインドも重要な要素です。どのような立場のメンバーであっても、臆さずに発信できる雰囲気があれば、強みを活かすアイディアも出やすくなります。具体的には、どのようなアイディアでも否定しないマインドを、社内全体で持つことです。立場に関係なく、新しいものやおもしろい発想は素直に取り入れることで、強みを活かせる環境が育っていきます。
自社の強みを活かした新規事業を展開するためには、様々なことを知らなければなりません。まずは自社の強みを改めて把握し、顧客と競合他社のことを知る必要があります。流行を押さえることも外せないポイントです。
また、自社の強みを最大限に活かすための環境づくりは、社を挙げて取り組むべき内容です。下準備を十分に行なうことが、自社の強みを活かした新規事業展開の成功に繋がります。
ここでは、「仕組み・制度化」「内製化」「低コスト」とそれぞれの目的別におすすめの新規事業コンサル・支援会社をご紹介。それぞれの強みを裏付ける成功事例もあわせてチェックしてみてください。
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