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いくつもの仮説を立てて進めていく新規事業において、仮説検証は重要なプロセスです。このページでは、仮説検証を行なう際のポイントを4つご紹介します。
検証にあたって、具体的で検証可能な仮説を立てる必要があります。検証する仮説の対象としては、アイディアやニーズ、解決案などがあります。どれも検証する際には、その根底にある仮説、つまり前提を把握し、具体性が足りなければ補って、検証可能な仮説に変換しましょう。
なお、仮説設定は、1つの内容について、2つの仮説を立てるのが一般的です。期待している結果を設定した仮説が「対立仮説」、その否定になる仮説が「帰無仮説」です。例としては、「商品Aと商品Bには購買率に違いがある」が対立仮説であれば、「商品Aと商品Bの購買率は同じである」が帰無仮説となります。
検証する仮説には優先度があります。検証したい仮説から検証していくと、非効率になる恐れがあるので、注意が必要です。まずは、多くの仮説の前提条件となっている仮説から検証していきます。最優先で検証するべきなのは、「この課題が実在するのか」ということ。これを検証して、この仮説が真という結果を持たなければ、当然ながら他のアイディアは機能しなくなります。加えて、具体的なエビデンスが欠けている仮説も早期に検証する必要があります。
また、検証の際には、あらかじめ想定している結果がありますが、その結果を受けて次は何を検証していくのかというストーリーも、事前に組み立てておけるとよいです。仮説検証は、繰り返し何度も行なうものであるため、時間のかかる作業です。効率的に進める方法を模索していきましょう。
それぞれの仮説にあった検証方法があり、また、効果のない検証方法では意味がありません。何を検証したいのか、まずはそれを明らかにしていく必要があります。ニーズに関する検証であれば、「この課題が実在するのか」「コストを支払ってまで解決したいか」などが挙げられます。解決策に関する検証であれば、「実現可能か」「選択した解決策で本当に解決可能か」「すでに代替案がないか」などです。
具体的な検証方法としては、顧客へのヒアリングやデータ集計、実験などがあります。統計学の知識もあれば、さらに深い検証が可能です。また、「MVPキャンバス」というフレームワークもあります。自社での検証が難しいと判断された場合は、マーケティング会社など、外部のプロフェッショナルに依頼することも一つの方法です。
特に新規事業における仮説検証では、想定通りの検証結果が得られることは稀です。ゆえに、想定通りの結果を出すことより、その結果を受けてどうするかを決めていくことが重要になってきます。事業の大前提となっている仮説が真という結果を持たなかった場合は、早急で大掛かりな修正が必要になります。
具体的には、代替案を用いたり方向性を変えたり撤退したりすることなどです。修正方法も、考え得る結果のパターンに合わせて複数案を事前に用意しておくと、焦らず的確に対応ができます。新規事業の立ち上げには修正がつきものです。柔軟に、かつ迅速に対応していきましょう。それがよりよい新規事業に繋がっていきます。
仮説検証とは、1つのサイクルであり、短いスパンで繰り返し行なうことで、仮説の精度を上げていきます。アイディアやニーズの根底にある前提を把握して、検証可能な仮説に変換し、中でも多くの仮説の前提条件となっているものから検証しましょう。自社での検証が難しい場合は、外部へ依頼することも視野に入れます。仮説検証は、事業修正のための手段であり、想定している結果を得られることも稀です。間違いを恐れることなく、効率的に進めたいプロセスです。
【選定基準】
Google「新規事業コンサル」と検索した際に上位に表示される60社のコンサルティング会社の中から、他社での実務経験・コンサル実績・講演実績が公式HPに明記され、自身で著書を出版している代表取締役が在籍する会社(2022年2月1日時点)