大手企業の新規事業の立ち上げや社内ベンチャーの活性化といった社内イノベーションの創出から実行までを包括的に支援することができるアドライト。そんな同社の新規事業開発コンサルについて解説していきたいと思います。
アドライトは自らを「事業開発のプロフェッショナル」としており、社内イノベーションの創出から戦略策定、プロジェクトの実施までを社外パートナーとして包括的にサポートできることが強みであるとしています。
例えば、社内で新規事業を立ち上げようとしても、その必要性を理解してもらえない、事業計画書が通らない、いざ事業化しようとしても進まない、そもそも新規事業を立ち上げる人材がいないといった悩みを抱える企業に対し、適切なリソースとプロセスをもって事業化までを包括的にサポート。また知見を体系化し、事業開発のできる即戦力人材の育成も行っているとしています。
下記のページでは、「仕組み・制度化」「内製化」「低コスト」とそれぞれの目的別におすすめの新規事業コンサル・支援会社をご紹介しています。ぜひチェックしてみてください。
東証一部上場の大手インフラ系企業が、新たに設備運用管理を行うICTサービス事業を立ち上げることになり、事業戦略立案からサービス設計・実装支援までを一貫してアドライトが担当。企業内部には新規事業に関する戦略立案や事業計画策定の経験や知見がないため、アドライトがコンサル会社としての知見やノウハウを提供。また企業の担当重役と事業開発担当者との橋渡し役も精力的に務め、新規サービスは無事にローンチされたとのことです。
参照元:アドライト公式HP(https://www.addlight.co.jp/case/)
大手広告代理店が、社内から新規事業開発を行うための部門を新設。新たな部署ゆえに、起案者がどのように部署間を調整しながらプロジェクトを進めていくべきか、事務局側が受け身にならず起案者を啓蒙・支援する体制づくりをアドライトがサポート。起案される事業案を審議・検討するメンバーとしても参加しながら、社内発の事業案を大きくしていくための体制づくりも支援。プロジェクト自体をブラッシュアップさせながら、提案された複数の事業が次のステップへと進むことを成功させたそうです。
参照元:アドライト公式HP(https://www.addlight.co.jp/case/)
東京大学経済学部経済学科、東京大学大学院経済学研究科修士課程卒業。大学院卒業後に大手監査法人に入社し株式公開支援業務に従事。2008年、国内スタートアップ企業の社外役員に就任し、ハンズオン支援を行うことで、そのうちの5社が上場を果たすという実績を残しています。アジアやアメリカのスタートアップ企業支援も積極的に行っており、また大手企業のオープンイノベーションにおける一気通貫での事業化支援も得意としているとのこと。主要な国立大学や私立大学との産学連携プロジェクトの支援実績も豊富に有しているとアピールされています。
参照元:アドライト公式HP(https://www.addlight.co.jp/about/)
公式HPに記載がありませんでした。
以上の通り、アドライトは大手企業が直面しがちな、新規事業や社内ベンチャーを立ち上げようとしても、なかなか上手くいかないというケースに頼りになる存在と言えます。新規事業案の立案から戦略の立案、プロジェクトに必要な人材の確保、実行にあたっての様々な支援までを一貫して行うことができるのが大きな特色。また、社内で新規ビジネスを立ち上げるための人材育成も得意としているというのも、見逃せないポイントとなっています。
このサイトでは、アドライト以外にも、新規事業コンサルを依頼できる会社を紹介しています。信頼できるコンサルタントを探している方は参考にしてみてください。
| 会社名 | 株式会社アドライト |
|---|---|
| 所在地 | 東京都千代田区大手町1-6-1 大手町ビル6F |
| 営業時間 | 平日10:00~19:00 |
| 電話番号 | 03-6823-1270 |
| 公式サイトURL | https://www.addlight.co.jp/ |
ここでは、「仕組み・制度化」「内製化」「低コスト」とそれぞれの目的別におすすめの新規事業コンサル・支援会社をご紹介。それぞれの強みを裏付ける成功事例もあわせてチェックしてみてください。
全メンバーが新規事業経験者
「実践知」を基に設計を支援※1
(従業員数:18,323名)
事業として形にするための仕組み化が
不十分で、事業化に結びつかない…。
「ステージゲート」の手法でヘルスケアの新規事業を立ち上げ、同社初のカーブアウトに成功
21種のフレームワークで
新規事業の知見を高める※2
(従業員数:100名〜499名)
4つの事業が独立し、プロダクトマーケットフィットの現在地がわからず、
優先順位も曖昧だった。
5万円~とコストを抑えた
小規模事業者向けのプランあり※3
(従業員数:数10名)
経営者の“右腕”が不在で、新規事業に
ついて相談できる相手がいない…。