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QUNIE(クニエ)

目次

株式会社NTTデータの子会社である「QUNIE(クニエ)」は、グローバル規模で事業サービスを提供しているコンサルタント会社です。経営戦略の提案や事業プランの立案だけでなく、経営改革を実現させるために必要なサービスをトータルプロデュースしています。

QUNIE(クニエ)の特徴

新規事業専門コンサルタントによる伴走型サポート

クニエは東京にある本社を中心として、日本国内の主要都市や中国・東南アジアに事業拠点を展開しており、グローバル規模の事業コンサルティングサービスを提供している会社です。様々な業種・業界や事業についてのコンサルタントを行っており、新規事業コンサルでは、専門コンサルタントによるチームを結成して、クライアントの事業の一員として二人三脚で成功を目指す伴走型サポートを実施しています。

事業戦略を具体的に実践するソリューション提供

クニエのコンサルティングサービスの強みは、単なる事業戦略の提示や経営改革・改善に向けたアドバイスだけでなく、具体的な成果を目指していくためのソリューション開発までをワンストップサービスで提供している点です。ヒアリングやディスカッションを重ねて、クライアントの抱える課題について現場の実態を踏まえながら分析を行います。

クライアントのニーズに合わせた支援体制

専門チームの伴走型サポートに加えて、クライアント企業の課題解決や施策の現場定着を目的に、それぞれの業種・業界の知見を有するメンバーで支援体制を構築します。対応可能な事業種は多岐に渡り、ハイテク領域やものづくり業界、ロジスティクス業界や小売業界、さらにヘルスケア分野や公共機関、金融領域までカバーしています。

国連機関・国際開発金融機関へのビジネス参画を支援

クニエでは国連機関や国際開発金融機関などへのビジネス参画を目指す国内企業のために、候補選定からビジネス体制の構築や入札事務までトータルでサポートする「国連機関・国際開発金融機関ビジネス参画支援サービス」を提供しています。親会社であるNTTデータグループの協力のもと、世界25カ国で展開されるNTTDATA EMEALとも連携しながら、日本国内だけでなくグローバル規模でのビジネスチャンス獲得を支援しています。

QUNIE(クニエ)の新規事業コンサル事例

新規事業コンサル事例については、直接お問い合わせください。

QUNIE(クニエ)の代表

代表取締役社長 山口 重樹

山口重樹氏は2023年から株式会社クニエの代表取締役社長へ就任しているビジネスパーソンです。クニエの前身である株式会社NTTデータビジネスコンサルティングの常務執行役員や株式会社JSOLの代表取締役兼専務執行役員を歴任するなど、グローバルカンパニーのコンサルティングファーム事業に携わってきた経歴を持つコンサルティング業界の専門家です。またデジタル変革の成功を目指すビジネス論についての書籍も執筆しています。

QUNIE(クニエ)のコンサル料金

公式HPに記載がありませんでした。

このような会社におすすめ

国内外に事業拠点があるため、日本国内で経営改革や事業成功、DX化といったプランを目指す会社だけでなく、世界規模で事業展開や企業進出を目指す会社におすすめです。

QUNIE(クニエ)の会社情報

会社名 株式会社クニエ
所在地 東京都千代田区大手町2-3-2
大手町プレイスイーストタワー11F
営業時間 公式HPに記載がありませんでした。
電話番号 03-3517-2292
公式サイトURL https://www.qunie.com/

【フェーズ別】
新規事業コンサル
3選

【事業構想・企画フェーズ】

コンセプト・シナジー

代表
高杉 康成
コンセプトシナジー株式会社 高杉康成
引用元名:コンセプト・シナジー公式HP(https://concept-synergy.co.jp/staff/)
元キーエンスの新商品・
新規事業企画担当
特徴一時的な流行に惑わされず、確実性の高い市場に参入できる
【事業化フェーズ】

CVC JAPAN

代表
冨田 賢
CVC JAPAN 冨田 賢
引用元名:CVC JAPAN公式HP(https://www.cvcjapan.com/profile/)
約15年経営と
200社以上の実績
特徴資金やリソースが足りていなくても、優良な投資案件を発掘
【グロースフェーズ】

シナプス

代表
家弓 正彦
シナプス 家弓 正彦
引用元名:シナプス公式HP(https://cyber-synapse.com/company/top-message.html)
累計研修実績
400社以上
特徴継続的に新規事業立ち上げができるビジネスパーソンを育成

【選定基準】
Google「新規事業コンサル」と検索した際に上位に表示される60社のコンサルティング会社の中から、他社での実務経験・コンサル実績・講演実績が公式HPに明記され、自身で著書を出版している代表取締役が在籍する会社(2022年2月1日時点)

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