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新規事業立ち上げの専門家集団として、クライアントの課題解決に取り組んできたコンサルティングファーム、プライマル。ここでは、プライマルの特徴やコンサル事例について詳しく紹介しています。
新規事業立ち上げに特化したコンサルティングファームです。2000年より新規事業立ち上げに専念し、新規事業開発の経験を多数積みあげてきました。新規事業のプロフェッショナル集団として650以上の案件に携り、その経験から新規事業の特性にあった独自のアプローチ方法を開発。(2022年3月時点)自ら事業主体として新規事業の立ち上げに挑戦し続けてきた経験があるため、新規事業に関する的確なノウハウの提供が可能です。
事業実現後の成長もしっかりサポート。トライアンドエラーを繰り返しながら、収益性のあるビジネスモデルに成長させます。サポートは、不動産や食品、金融、医療等、幅広い分野に対応。プライマルは、クライアントの新規事業開発を粘り強く、強力にサポートする数少ない専門家集団です。
https://www.primal-biz.co.jp/profile/feature新規事業開発において、経験を積んだコンサルタントが全てのフェーズを支援している点が特徴です。アイデアの立案からリリース、拡大に至るまでトータルで支援しています。企画、調査、販路開拓といった、ピンポイントでのサポートもOK。クライアントのニーズや要望に柔軟に応え、的確な支援を行っています。
一般的なコンサルティング会社とは異なり、プロジェクトに関わるスタッフも自社新規事業を手掛けるなど、自律的に推進する経験を積んだ人材が大勢所属。実際の商売感覚と場数を踏んでいるスタッフが、事業パートナーとして行動を共にしています。常にチームの一員として携わることが、状況の変化に対し、臨機応変な対応を可能に。専門性の高いスタッフとフルサポートが。プライマルの特徴であり、大きな強みです。
2015年に海外での営業活動を開始しました。以来ユーザーは15カ国108拠点となっており、業種も商社、ゼネコン、メーカーなど多岐にわたっています。豊富な経験とノウハウからアジア進出の調査からコンサルティングまで行います。
保有するガス関連技術を用いて、他業界における技術開発・新規事業テーマの発掘を検討していた大手ガス会社。しかし、他業界の知見に乏しく、アイデアも全く出ない状況でした。施策として、国内外の業界動向や課題を整理。バリューチェーンごとに技術の用途・新規事業案を検討しました。バリューチェーンごとの技術課題を明確にした結果、現実的なアイデアが多く出され、新規事業の検討が活発化されました。
大手家電メーカーは、ある家電製品の小型化・低コスト化を目指して、特定の技術に他社技術の活用を検討。しかし、活用可能な関連技術の有無や保有企業が不明な状況でした。そこで、対象技術を枠組み化して関連技術を洗い出し、ヒアリングによって適用可能性を検証することにより、有望な技術を選定。活用可能技術をさらに洗い出した結果、有効な技術を見出すことに成功。その後の提携交渉もプライマルが実施しました。
滋賀県草津市出身。システムインテグレーション会社において、システムコンサルティングや内部統制コンサルティング等に従事。2007年10月、プライマルに入社。異業種アライアンスによる新規事業立ち上げ、2020年東京オリンピックに向けた訪日外国人向け事業の立ち上げ、ICTを活用したサービス・プロダクトの企画、企画営業支援等、多数の新規事業開発プロジェクトに従事。2018年、プライマル代表取締役社長に就任。
公式HPに記載がありませんでした。
プライマルは、新規事業立ち上げに特化したコンサルティングファームです。650以上の案件に携わった経験より、新規事業の特性に合った独自のアプローチ方法を開発。新規事業に関する的確なノウハウの提供が可能です。経験豊富なコンサルタントが、アイデア立案から拡大に至るまで、全フェーズのサポートを行います。新たなビジネスの立ち上げを検討しているのであれば、相談してみると良いでしょう。
このサイトでは、プライマル以外にも、新規事業コンサルを依頼できる会社を紹介しています。信頼できるコンサルタントを探している方は参考にしてみてください。
会社名 | プライマル株式会社 |
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所在地 | 【東京オフィス】東京都港区芝一丁目6-10 芝SIAビル3F |
営業時間 | 公式HPに記載なし |
電話番号 | 【東京オフィス】03-3457-5274 |
公式サイトURL | https://www.primal-biz.co.jp/ |
【選定基準】
Google「新規事業コンサル」と検索した際に上位に表示される60社のコンサルティング会社の中から、他社での実務経験・コンサル実績・講演実績が公式HPに明記され、自身で著書を出版している代表取締役が在籍する会社(2022年2月1日時点)