日本能率協会コンサルティングは戦後の復興から日本の高度経済成長を支え、企業の躍進をサポートしてきた豊富な実績を誇るコンサルティングファームです。複数の国や地域にクライアントを抱える同社の特徴や、新規事業コンサル事例を紹介します。
日本能率協会コンサルティングのコンサルタントは、豊富な経験と視野の広さ、鋭い観察眼を兼ね備えたスペシャリストです。フィールドもグローバルなため、各国のビジネス事情に精通しているコンサルタントが国内に留まらず、さまざまな地域に常駐しています。
コンサルタントひとりひとりがチームとなり、様々なクライアントの課題に対して適した施策を提供可能です。クライアント企業のメンバーと同じ目線にたち、キーマンを巻き込んだ固有の戦略立案を推進します。
日本能率協会コンサルティングでは、同社の持つ総合力を駆使した経営戦略と機能戦略の一貫連携によるサポートを行います。具体的には生産領域やRD領域、業務領域、人事領域と戦略を掛け合わせることで、戦略の立案や企業の変革、真の働き方の実現、組織再編やPMI支援を実施。同社の各機能と連携し、実際に効果や影響のあるトランスフォーメーションを実現する支援が可能です。
新たな価値コンセプトの変革と、新たなビジネスモデルの変革という2つのアプローチを併せて行い、事業開発テーマの魅力や期待収益を高めます。
1942年に国の政策として設立され、戦後の復興から高度経済成長、現在に至るまでの日本企業を支え続けてきた実績があります。コンサルティングでものづくりを支え、付加価値を持った成果物を生み出すことで企業を変革させる力を推進します。
下記のページでは、「仕組み・制度化」「内製化」「低コスト」とそれぞれの目的別におすすめの新規事業コンサル・支援会社をご紹介しています。ぜひチェックしてみてください。
新規事業の割合を増やすことを課題としていたクライアント。日本能率協会コンサルティングはディスカッションパートナーとなり、新規事業の意義や目標を設定しました。具体的には、睡眠時無呼吸症候群の検査を簡便に行える「スリープアイ」という装置の開発です。多くの睡眠時無呼吸症候群潜在患者の早期診断、治療を促すきっかけとなっています。
参照元:日本能率協会コンサルティング公式HP(https://www.jmac.co.jp/case/detail/201410_01.html)
日本能率協会コンサルティングとともに、新しいビジネスモデルの構築プロジェクトをスタートしたクライアント。同社独自の思考方法であるフック(顧客を魅了する)、ロック(顧客をスイッチさせない)、チャージ(顧客視点での課金)の3つの要素を満たすビジネスモデルを描き、持続的に利益を生み出す事業を創出するプロフィット・デザインという手法を用いました。誕生した5つのアイデアの中には、具体的な取り組みに向かって進んでいるものもあります。
参照元:日本能率協会コンサルティング公式HP(https://www.jmac.co.jp/case/detail/201502_02.html)
引用元:日本能率協会コンサルティング公式HP(https://www.jmac.co.jp/officers/)
早稲田大学法学部卒。1989年に株式会社日本能率協会コンサルティングに入社。オペレーション革新本部本部長や、経営コンサルティング事業部本部長、取締役ラーニングコンサルティング事業本部本部長、常務取締役を務めてきました。2021年6月より、日本能率協会コンサルティングの代表取締役社長を務めています。
参照元:日本能率協会コンサルティング公式HP(https://www.jmac.co.jp/aboutjmac/officers/)
公式HPに記載がありませんでした
会社名 | 株式会社日本能率協会コンサルティング |
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所在地 | 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル7階 |
営業時間 | 公式HPに記載がありませんでした |
電話番号 | 03-4531-4300 |
公式サイトURL | https://www.jmac.co.jp/ |
ここでは、「仕組み・制度化」「内製化」「低コスト」とそれぞれの目的別におすすめの新規事業コンサル・支援会社をご紹介。それぞれの強みを裏付ける成功事例もあわせてチェックしてみてください。
全メンバーが新規事業経験者
「実践知」を基に設計を支援※1
(従業員数:18,323名)
事業として形にするための仕組み化が
不十分で、事業化に結びつかない…。
「ステージゲート」の手法でヘルスケアの新規事業を立ち上げ、同社初のカーブアウトに成功
21種のフレームワークで
新規事業の知見を高める※2
(従業員数:100名〜499名)
4つの事業が独立し、プロダクトマーケットフィットの現在地がわからず、
優先順位も曖昧だった。
5万円~とコストを抑えた
小規模事業者向けのプランあり※3
(従業員数:数10名)
経営者の“右腕”が不在で、新規事業に
ついて相談できる相手がいない…。